Data Usage Guide
データ利用案内

2015年調査

2015年1月31日～2月17日に日本の一般住民を対象として電子タバコに関するインターネット調査を実施した。ここでは、電子タバコの認知および使用割合を知るための調査①（コホート１） と、電子タバコの詳細な使用実態を知るための調査②（コホート2および３）の2つの調査を同時に実施した。調査①では、アンケートの回答者（n=9055）のうち、不正回答（矛盾等）の 認められた者（n=815）を除外した15-69歳の男女8240人が分析の対象者である。電子タバコの認知および使用の割合（％）を、性・年齢階級・喫煙状況別に計算した。インターネット調査 データと一般住民を対象に実施した調査（国民生活基礎調査）データを併合して共変量調整する方法により、インターネット調査データの偏りを補正した。調査②では、アンケートの回答者 （n=3201）のうち、電子タバコの使用経験がない者（n=800）、直近30日間に電子タバコを使用していない者（n=1068）、および不正回答の認められた者（n=608）を除外した、電子タバコ 現在使用者748人が分析対象者である。
この分析の詳細については、下記原著論文（調査①）および厚労科研報告書としてまとめられている。

Tabuchi T, Kiyohara K, Hoshino T, Bekki K, Inaba Y, Kunugita N. Awareness and use of electronic cigarettes and heat-not-burn tobacco products in Japan. Addiction 2016; 111(4): 706-13.

2016年調査

特記事項：2016年調査では、研究費不足のため、調査項目が少なく設定されているため、研究テーマの設定においては要注意。

2015年調査の回答者（ただし、回答者の一部には調査パネルから脱落した者もおり、その者には配信できない）に対し、追跡調査を2016年1月29日（金）に配信し、2016年2月15日朝に終了した。追跡調査実施期間中に3回、督促メールを配信した。回収率等については、JASTIS研究Study Profile論文（J Epidemiol 2019;29:444-50.）を参照のこと。

2017年調査

特記事項：2017年には追跡調査と新規ベースライン調査（n=6000）を実施した。追跡調査の後半には、調査項目を大幅に短縮したバージョンを配信する実験を実施した。 そのため、短縮バージョンの回答者では、調査できていない項目もあり、分析の際にそのサンプルについてmissingカテゴリーを設定して対応する等の処理が必要となる。
2015年1-2月に実施した調査回答者への追跡調査（縦断調査Q1～Q49）2017/1/27（金）配信開始～2017/2/16まで（回収数6575）
注記：調査開始時に設問対象者の設定に一部不備があり、Q23～Q29で92人の回答が漏れた。2017/1/31から漏れた回答者に再調査を配信し、89人から回答が得られ、欠損値となったのは3人。

2017/2/17~2/27に設問数を減らしたバージョン（Q1～Q4、Q6～Q31、Q35、Q37、Q46、Q49）を未回答者へ配信した。

対象者減少を補完するための新規ベースライン調査を2017年2月24日～2017年3月13日に配信した。
対象者は2017年1月末時点で楽天リサーチのパネルメンバー。15-69歳男女から性年齢階級別におおよそ均等になるように合計6000人（内訳は下表のとおり。 全国パネルからランダムに10代男女150人、2016年のタバコパネル回答者からランダムに20-24歳、25-29歳・・・・65-69歳男女それぞれ約285人）。

2018年調査

特記事項：追跡調査の後半には、調査項目を大幅に短縮したバージョンを配信する実験を実施した。そのため、短縮バージョンの回答者では、調査できていない項目もあり、 分析の際にそのサンプルについてmissingカテゴリーを設定して対応する等の処理が必要となる。

2015年1-2月および2017年2月に実施したベースライン調査回答者への追跡調査（縦断調査Q1～Q70）2018/1/26（金）配信開始～2018/2/23まで （回収数10611　年齢異常などを除外後の人数）
2018年3月2日（金）～3月20日（火）まで上記対象者のうち未回答者を対象として、追跡調査 （Q1－Q5、Q7-9、Q11-16、Q18、Q24-27、Q35、Q42、Q43、Q44、Q66、Q68-70に限定したバージョン）を配信（回収数　553）。

調査対象者

2019年調査

特記事項：2019年調査では、追跡調査と新規ベースライン調査で異なる項目部分を除き、共通部分の項目名が同じになるように質問番号を設定した。 以前の調査では、同じ質問であっても追跡調査と新規ベースライン調査で質問番号が異なり、項目名を後から統一する必要があったが、その処理が必要なくなる。

2015年および2017年のベースライン調査回答者*への追跡調査を2019年2月2日（土）から配信開始し、2019年2月25日（月）に終了した（追跡調査の回収数9262件）。

＊調査対象者数と回収率
2015年および2017年のJASTIS研究ベースライン調査の回答者総数18103人のうち、2019年1月7日時点で、有効調査対象者が14825人、ブラックリストが432人、ドロップアウトが2846人であった。
回収率=9262/14825＝62.5％

●新規ベースライン調査
15-19歳、20-21歳、22-24歳を対象として2/27（水）配信開始～2019/2/28（木）まで（回収数　1738（=11000－9262）を15－19歳と20－24歳でなるべく均等になる形で回収）

2020年調査

2020年2月9日（日）に配信開始した。

(注) 上記の性・年齢分布は去年の調査で、回収数の少なかった若年男性をカバーするために設定された。追跡調査と新規調査の回答者の総数は、調査予算の都合から11000人となっている。
※300人の予定が299人となった理由は、回答を途中で中断したのか、回答時は17歳の者が、回答後18歳となっていたため
※※18-19歳の年齢層のサンプル数を確保する目的でやや多く人数を設定した

2021年調査

2021年2月8日（月）に配信開始し、2月25日に調査を終了した。2015～2020年の調査の全回答者（JASTIS＋JACSIS）のうち、調査時点で調査会社から連絡することが可能であった32,827人に対して、 2021年2月8～25日に追跡調査を実施し、24,059人から回答が得られた（回収率＝24,059/32,827＝73.3％）。15-69歳のパネルメンバーに対して同一の調査票を用いた新規調査を2021年2月25日に実施し、 1,941人、追跡調査と合わせ合計26,000人の回答者が得られ次第終了した。

2022年調査

2022年2月1日に配信開始し、2022年2月28日に調査を終了した。
2015～2021年調査の全回答者（JASTIS＋JACSIS）のうち、調査時点で調査会社から連絡することが可能であった39,998人に対して、 2022年2月1～28日に追跡調査を実施し、28,776人から回答が得られた（回収率＝28,776/39,998＝71.9％）。
18-49歳のパネルメンバーに対して同一の調査票を用いた新規調査を2022年2月23～28日に実施し、4,224人、追跡調査と合わせ合計33,000人の回答者が得られ次第終了した。

2023年調査

2023年2月6日に配信開始し、2023年2月27日に調査を終了した。
2015～2023年調査の全回答者（JASTIS＋JACSIS）のうち、調査時点で調査会社から連絡することが可能であった44,681人に対して、2023年2月6～27日に追跡調査を実施し、 28,437人から回答が得られた（回収率＝28,437/44,681＝63.6％）。
15-79歳のパネルメンバーに対して同一の調査票を用いた新規調査を2023年2月25～27日に実施し、5563人、追跡調査と合わせ合計34,000人の回答者が得られ次第終了した。

2024年調査

2024年1月24日に配信開始し、2月27日に調査を終了した。
2015～2023年の調査の全回答者（JASTIS＋JACSIS）のうち、 調査時点で調査会社から連絡することが可能であった50,850人に対して、2024年1月24日～2月27日に追跡調査を実施し、 32,000人から回答が得られた（回収率＝32,000/50,850＝62.93％）。